非常に高精度、かつ安全な検査方法
東尾理子さんの妊娠告白で、ダウン症の子の母である松野明美市議会議員が異を唱えたのは記憶に新しい。
8月29日付の新聞各紙が妊婦の血液で、胎児が
ダウン症かどうかが
99%以上の精度でわかる新検査を日本も導入すると報じた。新しい出生前診断を実行するのは国立成育医療研究センター、昭和大、慈恵医大、東大、横浜市大の5施設。
染色体異常のリスクが高まる35歳以上の妊婦などを対象に、日本人での
データ収集などを目的に臨床研究として行う。保険はきかず、費用は
約20万円前後となる見込みだ。
この検査は米「シーケノム」社が開発し、アメリカでは昨年から実施されている。妊婦の血液から胎児のDNAを検査し染色体を調べる。
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出産年齢の上昇、少子高齢化社会での育児環境とは
新しい検査は、従来の羊水検査に比べ5週以上早い、
妊娠初期(10週前後)に行うことができる。このため異常が見つかりしだい人工妊娠中絶へという流れにつながる懸念が高くなるとの声も上がっている。
日本産科婦人科学会副理事長の岡井崇昭和大教授は
これまでに比べて検査時のリスクが格段に小さくなるが、乱用されれば問題も出てくる。どう行っていけばいいか、しっかり検討したい(「MSN産経ニュース」より引用)
としている。
日本ダウン症協会の水戸川真由美理事は
出生前診断が胎児のふるい分けとして一般化したり、安易に行われることは断固反対。検査に対する基本的な考え方をしっかりと明示してほしい(「MSN産経ニュース」より引用)
と指摘した。
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Twitterでもトレンドワードに
Twitterでも話題を呼んでおり、水戸川理事の発言に対して
「ダウン症の子供を育てるのは親であって日本ダウン症協会の理事ではない」
「反対なら理解する。断固反対なら理解出来ない」
などの反論も見られた。
その他にも
「これと、無痛分娩も保険適用されてほしい。正直、自分はわかったらおろす」
「分かった上で判断するのは個々がすれば良いと思うな・・・」
「色んな選択肢があっていい。施設が少ないのはダメだ。検査する事で救われる母親が居るのも分かって欲しい。男性が理解出来ない母性を女性に強要するのも止めて欲しい」
「おろせばおろしたで、実行した夫婦の精神的負担とか想像つかない」
など、さまざまな意見が寄せられている。不況下の少子高齢化社会における育児環境には、さまざまな選択肢が必要とする声が目立つようだ。

MSN産経ニュース
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