富士経済の一般用医薬品の2013年市場調査で目薬が好調

富士経済が一般用医薬品の2013年国内市場の調査結果を発表、注目の薬効別として目薬を取り上げている。　

総合マーケティングビジネスの株式会社富士経済は一般用医薬品市場について2013年10月から2014年3月にかけて調査、その結果を「一般用医薬品データブック　2014」No.1とNo.2にまとめた。

同報告書は一般用医薬品を17分野69薬効に分類。No.1では9分野(ドリンク剤、疲労対策、女性関連、フットケア、美容関連用薬、肩こり・関節痛関連、小児用薬、その他外用薬、環境衛生用薬)。

No.2では8分野(感冒関連用薬、花粉症関連、生活習慣病関連、生活改善薬、胃腸・消化器官用薬、オーラルケア、感覚器官用薬、漢方薬)の動向を扱う。

近年の傾向として、薬効によっては価格競争が見られ、低価格帯が販売の主体となっていた。だが、2013年は景気回復の兆しからドリンク剤・ミニドリンク剤、滋養強壮剤、目薬での高価格帯製品の動きが活発だった。

目薬は2000年代半ば、ドライアイ対応・アレルギー対応・抗菌化など機能や使用シーンを提案して新たな需要を開拓した。2009年からは一転、低価格を訴求する風潮の高まりで単価が低下し、2010年、市場は縮小した。

その後、低価格からの脱却を図った高付加価値型製品が登場、単価は引き上げに転じ、2012年に市場は再び拡大へ。2013年には花粉の飛散量が多かったためアレルギー用点眼薬の需要が大幅に伸び、高価格帯製品も引き続きの好調、前年度比10.9%増の436億円となった。

2014年は花粉飛散量が少なくアレルギー点眼薬の売り上げは減少が見込まれる。一方で、2013年に発売された新製品の浸透と高価格帯製品の急成長で、さらに3.7％増の452億円が見込まれるという。




株式会社富士経済プレスリリース
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