MM総研が日米の「ウェアラブル端末」市場を調査
スマートフォンやタブレット端末の市場分析を行っているMM総研は12月25日、身に着けるコンピュータ「ウェアラブル端末」について、日本と米国の市場展望をまとめ、発表した。調査は、両国の企業の動向と、消費者を対象に日本1,000人、米国500人にウェブアンケート方式で実施された。
(画像はニュースリリースより)
メガネ型端末で利用してみたい機能
ウェアラブル端末であるグーグルのメガネ型端末「Google Glass」の知名度は日本で49.2%、米国で77.0%。そのメガネ型端末で利用してみたい機能については、日本47.2%、米国55.2%で
「地図を表示してルート検索をしたり、道案内をしたりする」がトップだった。
日本で2位だったのは
「地図を表示してルート検索をしたり、道案内をしたりする」38.9%、次いで
「視線の先にあるものの名称や関連情報が表示される」30.5%だった。米国での2位は
「目の前にある風景を撮影して、SNSで共有する」52.0%、続いて
「自分の求めている商品がある場所まで案内してくれる」50.2%だった。
日本では利便性に関する項目が上位に来ているが、米国では、
「目の前にいる人を撮影して、Facebookなどでタグ付けして共有する」や
「テレビ電話のように、画面上で相手の顔を見ながら会話する」などコミュニケーションに関する項目が高い傾向が見られた。
(画像はニュースリリースより)
デザインに関しては、日本は周囲に溶け込むものを好み、米国はアピールできるものを好むことが分かった。メガネ型端末について、日本では「見せびらかしたい」「やや見せびらかしたい」が13.5%だったのに対し、米国では40.2%という結果だった。
ウェアラブル端末の市場展望
ウェアラブル端末および各製品の知名度は、日本において27.9%で、83.4%の米国と比較するとまだまだ低い。米国では、メガネ型端末「グーグルグラス」の開発が進むなど、スマートグラスをめぐる動きが加速しており、同社は、2016 年度にかけて市場が飛躍的に拡大する可能性が高くなると予測している。
現段階では、リストバンド型の端末や、頭部に装着して周辺を撮影できるウェアラブルカメラと呼ばれる製品が中心である。今後、日本の市場規模は2014年度に111万台、2020年度に604万台に拡大すると予想される。

MM総研のニュースリリース
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