三歳児眼科健康診査　平成24年分まとまる

視聴覚障害児を早期に発見し治療を行うために、平成3年から母子健康法に基づいて三歳児眼科健康診査事業が始まりました。

平成9年から実施主体が都道府県から市町村に移されたことから日本眼科医会では平成10年度からほぼ4年ごとに全国的なアンケートを実施しています。

目的は実施主体の変更による自治体のあいだで差が生じていないかの確認です。
（画像はイメージです）


平成24年の三歳児眼科健康診査は96.8％の地区で実施されています（四歳児検診とされる地区を含む）。費用は98.8％全額市町村負担。総対象者数480,262名のなかで、異常と診断されたのは6,330名で、屈折異常が一番多く、屈折弱視、斜視、斜視弱視もありました。

今回は5回目に当たりますが、前回調査に関して検診の実施率は上昇していました。

問題は精密検査が必要とされたものの受診率がこれまで、65％前後であったのが62.1％に低下したことです。

三歳児では近視であっても検査しなくては日常的に発見することはできません。片方の目がほとんど見えなくても本人も周りも気づかず、幼稚園に入って片手を目隠しして、筒をのぞいてみることで初めて気づいた例もあります。

斜視の場合はひどくなると手術対象になることから、精密検査が必要とされた場合は、受診をお勧めします。




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